各大手航空会社の減便・運休状況とこの先の見通しへのヒント

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4月、5月は国内2大キャリアを含め世界各大手航空会社の減便・休便が最高レベルに達している様相を呈しています。減便・運休の情報と共に、一部航空会社には運航再開への計画発表も見られますので、その内容も含めてレビューすることで、運航再開へのヒントを考察してみたいと思います。

 

日系2社

 

ANAの方が国際線ネットワークが規模が大きいのですが、その割にはANAとJALの減便率がほぼ同じであることと、一方で国内線の減便率がJALの方が大きいのはやや意外でした。

ANA(NH)
・国際線減便率:87%(3/29-4/24、4/3ANAプレスリリースより)
・国内線減便率:18%(4/1-28、3/23ANAプレスリリースより)

 

ANAの日本政策投資銀行の融資制度を利用した3,000億円の調達方針が報道されていますが、上記減便率から約500憶円程度の収入源、及び毎月1,000憶円程度の資金流出は、2018年度実績の営業費用を単純に12割すると、1,600億円の費用のうち、燃料等飛行機を飛ばさなければかからない費用等を差し引くと、飛行機を飛ばさなくてもかかる固定費としての1,000億円はおおむね間違っていないとすると、月々1,500億円を補填する必要があり、事業運営費としての2か月分の費用かと推測します。

さらに日本政策投資銀行と民間金融機関問い合わせて、さらに1兆3,000億円の融資枠についても協議中とありますが、さらに9-10か月分とすると、ANAは収束には1年を見ていると思われます。

 

JAL(JL)
・国際線減便率:85%(3/29-4/24、4/1 JALプレスリリースより)
・国内線減便率:25%(4/6-19、4/2 JALプレスリリースより)

 

一方JALは、ANAが実施したCAの一時帰休は実施せず、教育・訓練を行うとの報道がありました。その他には役員報酬の10%自主返納などの報道もありましたが、資金調達に関する情報はまだ出ておりません。

北米大手3社

 

国内線の減便率が日本より非常に大きいです。

American airlines(AA)

・国内線減便率:4月 60-70%、5月 70-80%(3月27日発表)

・国際線減便率:4月 80-90% 5月 80-90%(3月27日発表)

 

 

再開計画

調べられる範囲で唯一AmericanAirlineのみ、再開計画を発表しています。

大西洋路線は6月から、太平洋路線は日本、韓国が7月から、中国は10月下旬としています。

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DELTA(DL)

公式HPから気になる路線の状況をピックアップしてみました。

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UnitedAirlines(UA)

4月:減便率 60%、5月:80%以上(3月17日発表)

 

アジア国際線専業大手2社

 

CathayPacific(CX)

4月減便率97%(4月3日発表)

LHR、LAX、YVR、SYD:2便/週(4月3日発表)

NRT、TPE、DEL、BKK、CGK、MNL、SGN、SIN:3便/週(4月3日発表)

 

 

Singaporeairlines(SQ)

4月減便率:96%(3月23日発表)

 

まとめ

 

4月の減便・運休率は、各社おおむね80-90%と思われます。

非常に限られた路線のみが何とか運航しているという状況と思います。乗継が必要な場合は、乗継等に膨大な時間を要すると思われ、また国によっては、検疫で何時間も待たされる可能性もあります。

コロナ禍の震源地である中国は、中国報道を信じれば中国内の感染拡大はほぼ終息で国外からの持ち込みに警戒中、欧米は観戦拡大真っただ中、日本は感染拡大を防げるかどうかの瀬戸際という状況です。

そんな中、アメリカン航空の再開予定情報は、6月、7月、8月の旅行を計画されている方、計画したいと思っている方にとっては、希望の光に思えます。

 

 

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